2026年4月 商船三井グループの海事専門会社・商船三井マリテックスに新社長が誕生！
新田恭哉社長は「当社は人で稼ぐ会社」と語り、海事コンサルティング・海技者訓練・建造監理という3本柱を軸に、未知なる領域への挑戦と価値創造を宣言しました。
この記事では、日本の海事産業が直面する課題と商船三井マリテックスの取り組みを、造船・海運ファンの視点でわかりやすく解説します♪
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商船三井マリテックスとは？3つの専門領域が生む強み
商船三井マリテックスは、2025年4月にMOLマリン＆エンジニアリング（MOLMEC）・商船三井オーシャンエキスパート・MOLシップテックの3社が合併して生まれた会社です。
社名の「Maritex」の「X」には「未知なるものへの挑戦」という意味が込められており、その姿勢は事業の随所に表れています。
主な事業は大きく3つ。
・海事コンサルティング
GX（グリーントランスフォーメーション）関連の案件が急増しており、カーボンニュートラル社会に向けたアンモニア燃料輸入基地の検討・評価や、洋上風力発電の立地環境調査などを手がけています。
・海技者訓練
自社開発の操船シミュレーターを活用した船員向け訓練を実施。このシミュレーターは船舶の挙動・風況・潮流データとドローン撮影映像を組み合わせた本格的なもので、日本唯一・英ノーティカルインスティテュート認証のDPトレーニングも提供しています。
・新造船の建造監理
プロジェクトマネジメントの専門家集団が施主の代理として品質・工程を管理します。
「どの事業分野でも人の専門性で価値を生み出している」と新田社長が語るように、プロフェッショナル人材の集積こそが同社最大の競争力です。
カーボンニュートラルと洋上風力発電が拓く海事産業の未来
日本の海事産業が今、大きな転換期を迎えています。
カーボンニュートラルへの対応は全産業的な課題ですが、とくに海運・造船業界では新燃料への移行が喫緊の課題となっています。
商船三井マリテックスの海事コンサルティング部門には、アンモニアを次世代燃料として検討する企業や自治体から、輸入基地の設計・評価依頼が相次いでいるようです。
また、洋上風力発電の普及に伴い、特殊船の需要が急拡大しています。
洋上風力の建設・維持管理には、DPシステム（自動船位保持装置）を搭載したオフショア船や作業船が欠かせません。
商船三井マリテックスはこうした特殊船に乗船する船員向けのDP訓練を国内唯一の認証機関として提供しており、洋上風力・海洋開発分野の人材育成に貢献しています。
さらに、JAMSTEC（海洋研究開発機構）の学術研究船運航支援や海底ケーブル敷設船の船舶管理なども手がけており、海の現場ならではのニッチな専門性を積み上げています。
新田社長はこうした現場知識とデジタル技術・AIを融合させることで「次世代の海事産業を切り開く」と展望を語っています。
人材確保が鍵 海技者訓練と教育機関連携で未来を育てる
専門性の高い事業を展開する商船三井マリテックスにとって、最大の課題は人材確保です。
海技者・コンサルタント・観測技術員・技師など、求める人材は非常にニッチで、一般の採用マーケットではなかなか出会えません。
たとえば学術研究船に派遣する観測技術員は大学院で自然科学系を専攻した人材が中心で、採用母集団そのものが限られています。
こうした状況を打開するため、同社は教育機関へのアプローチを強化しています。
富山高専での特別講義をはじめ、学校段階から海事産業の魅力を伝える地道な取り組みが実を結び、新卒・キャリア採用ともに安定的な獲得ができるようになってきました。
商船三井本体とも連携しながら、人材の裾野を広げる施策を継続していく方針です。
新田社長が掲げる「社員一人一人が生き生きと働ける会社」という理念は、専門人材を長期にわたって定着させる組織づくりにもつながります。
海事コンサルティングから洋上風力発電、カーボンニュートラル対応まで、幅広い課題に挑む商船三井マリテックスの挑戦は、日本の海事産業全体の未来を映し出しています。
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まとめ
商船三井マリテックスは、海事コンサルティング・海技者訓練・建造監理という専門性を軸に、カーボンニュートラルや洋上風力発電など新しい海事産業の領域に果敢に踏み込んでいます。
「Xが示す未知への挑戦」を体現する新田社長のもと、人材の力で価値を創造し続けるこの会社の動向は、造船・海運ファンならずとも注目に値します。
今後の事業展開や人材育成の成果がどのように花開くか、引き続き注目していきましょう。
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